騒音は測定結果の数値で言い負かそう 騒音測定の方法とは?

音というのは人によってとらえ方が違い、同じ音でも騒音に感じる人と感じない人がいます。

わかりやすく言うと、ロックバンドの音楽が好きな人が大きな音で聴いている場所に、同じロックバンドが好きな人居ても、その人は音の大きい小さいは好みによるかもしれませんが、騒音とは思わないと思います。

しかし、そこにクラシック音楽しか聞かない人が入って来ると、その人は騒音にしか感じなくなってしまいます。

この様に同じ音でも人によって騒音になったり、ならなかったりするので、実際に生活騒音で困っていても、伝えた相手が騒音と感じなければこちらの話は聞いてもらえません。

その為に、騒音を数値化して定量的に説明する為に必要となって来るのが騒音測定になります。

今回は、その騒音測定方法と比較する為の日常生活で発生する音の数値についてです。

騒音を測定する方法

騒音を測定する手段は「自分で測定する」か「業者に頼んで測定してもらう」の2パターンになると思います。

どちらのパターンにおいても、メリットデメリットが存在しますので、そちらもあわせて説明していきます。

自分で測定する

自分で騒音を測定する為には騒音測定測定器を入手するところから始める必要があります。

騒音測定器は、地域にもよりますが市役所などで貸し出しが行われている所が多いので役所からレンタルで借りる事が出来ます。

しかし、やはり集合住宅でのトラブル案件TOPクラスだけの事はあって、貸出用の騒音測定器が予約がいっぱいで借りるのにしばらく待ちが発生してしまう事も良くあります。

一刻も早く騒音を測定したい場合は、今はAmazonでも購入する事が出来ます。

価格はピンきりですが、安い物であれば1,500円ぐらいからありますので、「役所の順番待ちは待まてない」や「借りに行ったり、返しに行ったりが面倒」という方は、購入するというのも1つの手になります。

自分で測定する時のメリット

・測定に掛る費用が安い

・購入であれば、騒音が発生した時にいつでも測定出来る

自分で測定するデメリット

・測定方法による、結果の正確性が下がる

業者へ依頼して測定する

業者へ依頼した場合、直接測定に来てくれる業者と測定キットの様な物を送ってもらいマニュアルに沿って測定する2つのパターンが存在します。

業者へ依頼する最大のメリットは、騒音の解析など詳細な部分まで出してくれる事や、直接測定してくれる場合はプロによる測定の為、測定結果の正確性が上がる事です。

しかし数日間騒音が発生しない事もあるなど、騒音が発生する時間などに大きなムラがある場合は注意が必要です。

直接来てもらう場合は対応してくれる時間帯や期間が業者によって異なり、期間を延長すると追加費用が発生してしまう事もあります。
また、測定キットを送ってもらう場合も同じでキットの貸出期間などが設定されており、期間内に騒音が発生せず貸し出し期間を延長すると追加費用が発生してしまう事があります。

業者へ依頼する場合は5万円前後から対応してくれるとこはあるみたいですが、騒音の種類や日数などによっては10万以上かかってしまう事もありますので、価格については依頼前にしっかり確認しておく必要があります。

業者へ依頼した時のメリット

・測定結果の正確性が上がる

・細かい測定データの解析結果まで出る

業者へ依頼した時のデメリット

・測定に掛る費用が高くなる

・業者依頼期間に騒音が発生しないと測定出来ない

身の周りの騒音

実際、私たちの身の回りで発生している音は次の数値になります。

分類 詳細機器 騒音レベル【dB】
家庭用機器 掃除機 約60~76
目覚まし時計 約64~75
洗濯機 約64~72
電話のベル音 約64~70
家庭用設備 風呂又は給排水音 約57~75
エアコン 約41~59
換気扇 約42~58
温風ヒーター 約44~56
音響機器 ピアノ 約80~90
エレクトーン 約77~86
ステレオ 約70~86
テレビ 約57~72
その他 犬の鳴き声 約90~100
子供のかけ足 約50~66

これは一部ですが、だいたいの家の中の他の部屋からの騒音や隣人の騒音に対しては、45dBを超えてしまうと人はストレスとなり騒音に感じてしまうと言われています.

まとめ

騒音問題は、人間の感覚になってしまうので人に伝えるのが非常に難しい問題です。

ですが、実際に騒音を測定し数値で定量的に表すことで、どのレベルの騒音で困っているのかを伝える事が出来ます。

実際に測定する場合は、まずは自分で測定してみて更に詳しい結果が知りたい部分は業者に依頼するというのが良いパターンではないかと思います。

また、お住まいの地域によっては、正確騒音と判断する数値を明確に持っている場所もありますので、一度役所などに確認してみるのも良いかと思います。